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ビットコインの認証方式であるPOWについて

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仮想通貨について調べていると、POW、POS、POIなどの英語がよく見られる。これらを「分散合意形成アルゴリズム」と言い、承認方式の1つとなる。今日はこれらの1つ「POW」について調べてみた。

分散合意形成アルゴリズム

POWとは?

「仕事量の証明」という意味で「Proof of Work」の略称です。その名前のようにWork(仕事量)が多ければ多いほど、恩恵が受けられる仕組み。

 

 

主な仮想通貨

POW方式の主な仮想通貨を記載すると、以下の通り。

ビットコイン(BTC)、モネロ(Monero)、ジーキャッシュ(Zcash) 

イーサリアム(ETH)は現在はPOW方式だが、将来的にPOS方式に移行すると言われている。移行時期は今年9月にメトロポリスようやく移行し、メトロポリス→セレニティ時にPOS方式になるようで、現在から、数年後となる。

利点

POW方式の主な利点を記載したい

マイニングの仕事量の分はきっちりと恩恵をうけられる。人間社会では、残業手当がつかない仕事もあるが、POWでは、きっちりと報酬が支払われる。 ただ、POW方式、例えばビットコインなどは計算問題を1番早く解いた人のみが報酬が得られる。仕事量=計算問題を1番最初に解いた数となる。

欠点

主な欠点を記載する。

電気代が非常に高くなる恐れがある。POWは、計算問題を1番速く解いた人にだけ報酬が与えられる仕組みなので、ビットコインのように所持者が増え、価値があがると、ライバルが増える。そして計算が難しくなり、競争に勝つために高性能のPCを揃える必要がある。

実際、今のビットコインのマイニングは、一般人が1人で気楽に採掘できるものではない。電気代がかかり、環境問題にも影響を及ぼしている。すでに仮想通貨のETHは小国分の電力を消費している。そのため数年後には、POWからPOSになる予定だ。

また、ビットコインは2040年には全て採掘されてしまうと言われている。そして、それ以後は、マイナーは手数料だけしか手にできなくなる。手にできる報酬が少なくなれば、多くのマイナーが撤退する可能性がある。すると、承認する人を集めるために、計算を解く難易度低下するので、将来的に外部からの攻撃に弱くなる可能性がある。

そして、仮に特定の個人もしくはグループが51%以上を支配すると、不正取引が可能となる「51%アタック」という致命的な欠陥を生み出す。

そのため、その通貨で大きな力を持つマイナーは、政治的な権力も持ちやすい欠点がある。マイナーが力を持ち権力の中央化が起こる。すでにビットコインでは、個人がマイニング企業に勝てるレベルではなくなり、彼らの発言で値が動くことも起こる。この件に関しては、ビットコイン分裂問題で嫌というほど実感しただろう。

他には承認に時間がかかる。現状、ビットコインは承認に約10分かかる。

 

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